キリスト教史を学んでいて、


最近ふと思ったことがあります。



ローマ・カトリック教会と中国共産党って、似たような体質なのではないか？？



ローマ・カトリックと言えば、、ローマ教皇ですね。


ローマ教皇は、コンクラーヴェという教皇選挙で選ばれます。選挙ではあるものの、

選挙権は120名の80歳未満の枢機卿にしかありません。そして枢機卿は、教皇が自由に任命できることになっています。


かたや中国共産党。。


共産党トップである総書記は一体どうやって決まるのか？


一般の中国国民には選挙すらありませんから、決定に関与する余地はありません。



ローマ・カトリック、中国共産党いずれにせよ、ごく一部の人によって権力が掌握されているわけです。。



組織の肝といえる、意思決定プロセスが似通っているということは、同じような体質であると考えられなくもありません。

ところで、今日10月31日はキリスト教、いや、世界史に於いて極めて重要な出来事が起こってから500年の記念すべき日です。


マルチン・ルターがウィッテンベルグ城に「95か条の掲題」を掲げ、カトリック体制の批判を公にしたのが1517年10月31日でした。


これを契機にヨーロッパは激動の時代を迎えました。各地で戦争も勃発しました。


30年戦争と呼ばれる壮絶な戦いによって、カトリック、プロテスタント双方が疲弊し、ようやく1648年のウエストファリア条約によって終結しましたが、、


プロテスタントの一翼を担う「カルバン派」が公認され、神聖ローマ帝国からのスイスやオランダの独立が承認されました。


その後もカトリックの衰退は続きました。19世紀にはとうとうカトリックの本家本元であるイタリア統一運動によって、カトリックの俗領は奪われました。教皇は、絶対的で間違えることはないという教皇無謬説を制定し、絶対主義を主張したものの、自由化への流れを止めることは出来ませんでした。



先日、中国共産党大会が開かれ、毛沢東依頼と言われる習近平主席の権威づけが図られたと言われています。


これって、カトリックの教皇の絶対化の背後にあったものと同じなのではないでしょうか？

意図的な権威づけの背後にあるのは、中国国内の不安定化が極めて深刻であるのではないかな？


と思ってしまいます。


中国の経済状況は決してよくありません。貧富の差は開く一方であると言われています。



世間を騒がしている中国の一帯一路構想は、経済政策の一環です。新しいマーケットを開拓しないと経済が持たない。。


国民の目を政治から経済に向けるための企てなのではないでしょうか？



そして、上海を始めとする主要4都市トップには、習氏側近が就任するというニュースも流れました。



宗教改革は、16世紀当時はまさに辺境地であったドイツから始まりました。そしてその後のヨーロッパは、オランダ、イギリスといったローマから見れば片田舎であるような国々が主導権を握っていきました。



今回の人事を見て、中国でも、中央の目が届きにくい地方の流動化をなんとしても食い止めたいという思惑を垣間見る思いがします。


実際、宗教は阿片であるとする共産党が認めたくない「宗教化」は日増しに進んでいます。

中国の分裂は決して絵空事ではないと思います。。内戦を経ての地方の独立です。。

国際社会での中国のプレゼンスは日に日に増大しているかのようですが、



決して中国は安泰ではないのではないかというのが私の見立てです。。



まあ、ツッコミどころ満載だと思いますが、面白そうなので、これからもカトリックと中国共産党を比較してみたいと思います。。