こんな感じです。。どうなんでしょうか？個人的には、アメリカだけが異質なのかなあと思います。。日本が異質なように見えますが。。理由はこの記事に書いている通りです。。G7各国は民主主義国家ですので、市民の宗教感覚と政治は関連性が高いはずです。アメリカは特に大統領選の時には必ず福音派の影響が語られます。ただどこまで影響を及ぼしているのかはわかりません。３０%弱ですしね。調べていきたいと思います。イラク戦争の時にアメリカとドイツやフランスが対立したのは、このあたりの背景の違いを感じる訳です。まあ宗教的に見過ぎてもブレてしまうでしょうけど、私はこの視点を大切にしていき、調べていくつもりです。
2015年10月
南半球の宗教人口割合からわかること
南半球の特徴は、福音派の割合が高いことでしょう。高いですがメジャーとまではいえません。リベラル派などのクリスチャンも含めばキリスト教がメジャーです。さて世界各地の宗教人口割合を調べて来ましたが、いわゆる新興国と言われている国々では、キリスト教福音派の割合が高い。すなわち人間の理性よりも聖書の権威が重んじられている傾向が強いとう傾向です。これをどうみるかは人によって違うでしょう。社会が後れていると捉える方もいらっしゃると思います。
アフリカのアンゴラは2002年まで20年以上内戦が続きましたが、今は平和になり20を超える大学が出来、インフラ整備が進んできています。福音派も年4％程の割合で増えています。トンガは人口10万人強の国ですが、多くの経営者がモルモン教徒と言われています。モルモン教はキリスト教の新興グループで異端として扱われる場合もあります。オーストラリアやニュージランドも福音派は顕著に増えてきていますが、それと合わせて、いやそれ以上の割合で無宗教の人々が増えています。
AIIB参加国の宗教事情も調べなくちゃね。。
AIIB参加国の中からピックアップした10カ国と日本の宗教人口割合です。。宗教的にはまとまりがありません。。TPPと似たり寄ったりです。世界には様々な国家間グループがありますが、今までは、EUやOPEC、NATOなど、比較的宗教的ベースが近い国家間のグループが存在してましたが、ここにきて、TPPやAIIBなど、宗教的バックグラウンドが違う国々の連携が目立つようになってきましたね。TPPやAIIBは経済連携グループだから、単純にEUなどと比較出来ないのではないかという見方もあるでしょう。でもどうなんでしょうね。。経済と宗教は分けて考えてもいいのでしょうか？私もわかりませんが、この視点は大切にしたいです。でも恐らく、EUなどのような政治的連携には至らないのではないかと思っています。。なぜかと言うと、、ドイツ・メルケル首相の記事にもあるように、このような発言はやはりEUのような宗教的バックグラウンドが共通の土台の上でしか、受け入れられないでしょう。同じバックグラウンドにあるヨーロッパの中でさえも異論が噴出し、ドイツの市会議員さんが刺されるぐらいですから、全く違うバックグラウンドでは、この程度では収まらないのではないでしょうか？ さあ、ここまで調べたら、OPECやEU(これは、ヨーロッパの宗教事情でいいか。）やNATO、ASEAN 、そして、G7の宗教人口割合も調べますね。。
福島市は放射線管理区域
１0月18日（日）大阪府堺市北区にあるキリスト教会チャペル・こひつじで、「放射能汚染の現実に向き合って」と題して、福島聖書教会牧師・岸田誠一郎さんの講演会が開催された。
昨年5月に福島に移り住む以前、大阪府岸和田市の岸和田聖書教会牧師を務めていた岸田さんは、理工系大学の出身で、震災以前より原発の危険性についての認識を持っており、震災後自身のクリスチャンとしての歩みの中から、福島への移住を決断したと言う。現在は実際に現地で生活しながら空間線量計「ホットスポットファインダー」で放射線量を日々計測し、エビデンスを根拠とした放射能汚染問題についての情報を発信し、不安と恐怖の中にある福島の人々に寄り添っている。
国は、追加被爆線量（自然及び医療被爆以外の被爆線量）上限値を年間1mSv（1時間0.11μSv)としているが、現在の福島市は常時0.2μSvレベルであって、これは放射線治療などの医療現場や放射性物質貯蔵施設など国が定める放射線管理区域の被爆限度レベル（1時間0.59μSv）の範囲内であって、「一般市民は放射線管理区域内で生活を余儀なくされていることに等しい」と報告した。
また、福島県内で小児甲状腺がんの可能性がある人は44万4千人に127人（確定は103人）でこれは100万人当たり285．6人（確定は231.6人）に相当し、一般的に100万人に1人と言われている割合を大きく超えているとも指摘した。
福島の人々の間では、補償の打ち切りによる混乱、立場の違いによる対立があり、仮設住宅では年寄りなどの社会的に立場の弱い方々が取り残されているという。岸田さんは、FCC（福島県キリスト教連絡会）放射能問題の責任者として、放射線計測、食品放射能計測、県外への情報発信を精力的に行っていきたいと話した。
岸田さんによると、参考のためにホットスポットファインダーで大阪府内の線量も計測したという。総じ0.1μSv/h前後だが、場所によっては0.2μSv/h以上になるところもあるという。原発事故との因果関係は不明であるとしている。
参照：福島県内小児甲状腺ガン発生のニュース
http://www.ourplanet-tv.org/?q=node/1969
